更新日：2024.05.28
社員を効果的に育成するには、OJTとOFF-JTを組み合わせた中長期的な社員教育計画が必要です。
しかし社員教育に力を入れたくても「なにから始めたら良いかわからない」と悩む方も多いのではないでしょうか。
そこで今回は、社員教育を効果的に行うための手順として、目的の種類や、教育計画の立案方法4ステップ、研修の実施方法について詳しく解説します。
社員教育の目的
社員教育の目的は、企業に所属する社員の人的資本の価値を向上させることです。
これまで多くの企業は、組織の成長のために社員教育を導入してきました。しかし近年、AIやDXの影響でビジネスの変革は加速する一方であり、企業が生き残るためには、目的に応じた効果的な社員教育を実施することが求められています。
社員教育の目的にはさまざまな種類があるため、ここでは代表的なものについて解説します。
社員のエンゲージメント向上
社員のエンゲージメント向上とは、「経営/企業理念、ビジョン、ミッションの共有」「社内文化の醸成」「社員のモチベーションアップ」など、仕事への意識向上のことです。
組織の一員として価値観を共有し、一丸となって企業の成長を目指すことで、会社全体のパフォーマンス向上につながります。
法令順守
法令遵守とは、「コンプライアンス」「個人情報保護」「情報セキュリティ」などの社会人として徹底すべきビジネスマナーやルールのことです。
社員のミスであれ、一度でも情報漏えいやSNS炎上などが発生すれば企業全体の信用に関わります。法令遵守に関しては、意識して定期的に社員教育で周知していくことが重要です。
スキルアップ
社員教育では、スキルアップを促し、会社全体の生産性を向上させる研修も大切です。
専門知識の増強や資格取得、語学学習、パソコンスキル、交渉能力、プレゼンテーションスキルなどの向上など、部署や社員ごとに必要な研修を用意するようにしましょう。
人的資本経営
人的資本経営とは、人材を「資本」としてその価値を最大まで引き出すことで、企業の中長期的な価値向上につなげる経営方針のことです。
大企業ではすでに「人材育成」「多様性」「健康・安全」「コンプライアンス」などのカテゴリーで人的資本経営の情報開示が求められていることもあり、人的資本経営への方針転換を避けて通ることはできません。企業価値向上のためにも、リスキリングのような社員のスキルアップを支援する社員教育が求められています。
人的資本経営へシフトするためにも、まずは自社の課題から社員教育の目的を明確化していきましょう。
社員教育の計画を立案する
社員教育の目的が明確化できたら、次は具体的な研修計画を考えます。
計画というと「座学かOJTか」など社員教育の方法から考えてしまいがちですが、まずは研修の目的を明確化し、指導者のリソース確保などの準備から始めることが大切です。
社員教育は単に実施すれば良いというものではないため、研修内容からフォローアップまで綿密な計画をたて、そのうえで実行するようにしましょう。
教育計画の立て方 4ステップ
ここでは、実際に教育計画の立て方を4ステップで解説します。
ステップ1：会社の現状、社員の現状を把握する
まずは、会社や社員の現状を把握し、企業の経営計画に沿って社員教育の目的やゴールを決定します。
どんなに優れた社員教育でも、自社のゴールに沿った研修でなければ意味がないため「研修内容ありき」で計画を立てないことが重要です。
ステップ2：研修方法を決定する
社員教育の研修方法には、座学やセミナー、OJT、e-ラーニングなどのカリキュラムが一般的です。
またリソースに関しても、人事部や教育研修部門が内部講師として対応する、部門ごとに担当者を設ける、アウトソースする、などさまざまな選択肢があります。研修方法に関しての詳細は次の章でまとめますので、ぜひ参考にしてみてください。
どの方法を選択するにせよ、社員研修の内容やコスト、社員の希望などを加味して最適な方法を選択することが大切です。
ステップ3：効果測定方法を決定する（テスト、アンケート、実技）
社員研修は実施して終了ではなく、PDCAをまわすために必ず効果測定を行います。
今後の改善のため満足度チェックやアンケートを実施し、スキルアップ系の研修であればテストやレポート、実技などで評価を行うことが大切です。
なお、効果測定は参加者のみに行うのではなく、直属の上司やメンバーに研修参加後の社員の変化をヒアリングすることも有効でしょう。
ステップ4：アフターフォローの方法を決める
一度社員教育を受けただけだと、研修直後は意欲が向上していても、時間が経つにつれてモチベーションやスキルが低下してしまうかもしれません。
そのため社員教育の受講者へ、研修実施者や、上司・同僚から継続してフォローできるように、あらかじめサポート方法を決めておくことが大切です。
また、知識のブラッシュアップのために、フォローアップ研修の実施も検討しましょう。
社員教育の実施方法
社員教育の実施方法は、働きながら仕事を覚えるOJTと、座学やセミナーなどで学習するOFF-JTに分かれています。
ここではそれぞれ代表的な研修方法をご紹介しますので、自社の目的に合ったものを選択する参考にしてみてください。
OJT
OJTは最も一般的な社員教育の手法で、先輩社員の指導で実務スキルを身につける研修形式です。
実践的でフィードバックをすぐもらえるため覚えが早く、社内での人脈構築やコミュニケーションマナーの習得につながるメリットがあります。
ただし、指導者のスキルによってOJTの効果に差が出ることがある、指導者に負担が集中しやすいなどのデメリットがあるため、OFF-JTと組み合わせながら活用するとよいでしょう。
外部研修
外部研修はOFF-JTのなかで、外部に研修を委託するものです。
外部研修では専門講師が作成したカリキュラムを用いて、高度な知識を学ぶことができるため、スキルアップ系の研修や社内のリソース不足を補う場合に活用されています。
委託するためのコストはかかるものの、OJTや社内研修では学ぶことができない知識を得ることができるため、企業の成長にとっては大きなメリットです。
社員教育の目的に合わせてカリキュラムをカスタマイズできるケースも増えているため、まずは外部研修の実施企業に問い合わせてみましょう。
集合研修
集合研修は代表的なOFF-JTのひとつで、対面で行うセミナーや講座に参加する研修形式です。
主に新入社員研修や管理職研修など、役職や勤続年数に応じて社員を育成するための階層別研修でよく活用されています。
同じ場所に集まって研修を行うため、その場で講師に質問ができ、講師や受講者同士で人脈が生まれることなどがメリットです。
eラーニング
eラーニングは近年増加しているOFF-JTで、非対面でパソコンやスマホを利用して受講する研修形式です。
好きな時間に好きな場所で学習できるため利便性が高く、一度研修システムを構築してしまえばコストを抑えて実施できるメリットがあります。
ただし自由度が高いぶん、進度は社員の自主性次第なので、理解度や学習状況がわかりづらいという点がデメリットです。
eラーニングを行う際は、受講者が目標を設定することや、社員研修の計画の中でも課題やレポートなど効果測定方法をしっかりと考えておくようにしましょう。
まとめ
社員教育を行うには、自社の目的や計画を明確にして、適切な研修形式を選択することが大切です。
もしこれから「社員教育に力を入れたい」「生産性向上のためになにか研修をしたい」と考えているのであれば、まず全社員のExcelスキルの底上げを検討してはいかがでしょうか。
Excelは日常的に多くの社員が使用している一方、関数やVBAなどを使えずにムダな作業に時間を奪われているケースが多くあります。
当社では、『Microsoft認定トレーナー』資格を持つEXCEL女子による「Excel研修」を提供しております。書籍化するなど注目いただいている研修です。
社員教育に時間を割けない、Excelスキルの底上げをしたいなどお悩みでしたら、ぜひお気軽にお問い合わせください。
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